調査会社のビデオリサーチは１９日、従来のテレビの視聴率に加え、スマートフォンやタブレット端末などにも調査対象を広げて動画配信サービスの利用実態に関する調査を始めることを発表した。
来年４月から関東地区で始め、翌２５年１０月からは全国に展開する。民放各局が共同運営する無料動画配信サービス「ＴＶｅｒ（ティーバー）」やネットフリックスといった動画配信サービス、動画サイト「ユーチューブ」のそれぞれの平均利用時間や、機器別の利用状況などを調べるという。
同社はテレビの世帯視聴率や個人視聴率などの調査を手がけてきた。調査対象世帯には、これまでのテレビのリアルタイム視聴や録画視聴の測定機に追加して、新たに動画測定用のセンサーを備えることで動画視聴の実態を把握するという。
同社は「視聴環境は多様化しており、視聴者が動画配信プラットフォームをどれだけ利用しているかを知ることが急務とされている。メディア価値の把握に取り組みたい」としている。
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